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日本経済大学 経済学部長/マーケティング/実務家教員。元進研ゼミ編集者・元ミスミのオペ改善。

福岡
Joined October 2009
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PEDROのアユニ・Dは、完全にBiSHのアユニ・Dを超えたね。私が敬愛する松隈ケンタ先生の系譜を受け継いでいる感じがしているバンド。一瞬もうやめちゃうのかな?と思った時期もあったけど、最近もすごくいいね。田渕さんのギターも相変わらずキレッキレだし、アユニも振り切れている感じがしていて、すごくいい!
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Humpback、サバシスター、PEDRO、カネヨリマサル、羊文学、Girls Be Bad、Conton Candy、コレサワ、Chilli Beans…邦楽ガールズロック全盛時代が来てるんじゃない?? 「ふつうの軽音部」もめちゃくそ面白いし、これは伝説級のバンドが出てくる予感がしてるよ…!
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要因が発表されていないけど、文科省が今年3月に発表した統計をもとにすると、小中高生の自殺の原因をざっくりわけると以下の通り。数字は令和6年→令和7年。 ・家庭問題 108→147 ・健康問題 164→174 ・学校問題 272→251 実は学校問題での自殺は少し減少。家庭問題での自殺が急増していることを考えると、今年の最多ペースも同じ要因かも。家庭で何が起こってるんだ?
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スマートグラス持ってるけど、現状はメガネそのものにAIが搭載されているわけではなく、スマートフォンに接続してAIを呼び出して表示する仕組みなので、スマートフォンを封じる方がいい。 韓国の緊急警報を鳴らして確認するのはいいですね。Wifiを切るのはよほど電波悪い場所でない限り、意味なさそう。他に、いい方法はあるかな?
韓国でスマートグラスを使用するなどAIを悪用した試験の不正行為が相次いで発覚する中、韓国政府がすべての電子機器の持ち込みを禁じるなど、対策を強化しています。 news.web.nhk/newsweb/na/nd-2… #nhk_video
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これまで不正アクセスで情報が漏れても、実害はほぼ確認されてなかったけど、楽天証券はさすがに実害が出るのかな?
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一番平和から遠そうな3国が平和宣言…?
【首脳会談】米中ロが「平和宣言」発表 news.livedoor.com/article/de… 米中ロ3カ国は19日、首脳会談を受けて「平和宣言」を発表した。中国国営通信新華社が報じた。
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オリックスが間に入っているけど、買うのは外資系ファンドのOQI02。で、ベネッセも外資系ファンドが入ったけど、なぜ少子化で縮小する日本の教育事業を買いたいのか、いくつか理由がある。 まず、日本の教育事業はデジタル化があまり進んでおらず「デジタル・AIで作り直す余地が大きい」と思われている。進研ゼミもファンドが入った後に急速にデジタル化・AI化が進んでいる。 そして、教育関連は大企業の非中核事業や事業承継事業だったりして、かつ安く売りに出されている。事業として筋は悪くないんだけど、ワケありで売りに出されていてお買い得。 最後に、市場が縮小するとは言っても、当面は「横ばい」が続くこと。ファンドが立て直してキャピタルゲインを得るのに十分な程度の期間は残されている。 ということで、「うちなら立て直せるわ~」っていう外資系ファンドに狙われている…なんともふがいないね。
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教員のなり手不足については、文科省は今年の3月に『「教師不足」に関する実態調査」』を発表していて、要因を明確に認識しているのは間違いない。 ようは「民間企業に給与・職場環境・勤務実態が見劣りするから」が主要因なのは明らかなのだが、公立高校は県教委の管轄だし、公立小中学校は市区町村の教育委員会の管轄。さらには、少子化の中で教育予算を増額する合理的理由に欠けており、解決の難度が高い。 そのため、傍から見れば「そこは本質ではない」と思われるような解決策ばかりが検討・発信されているのではないかと推測している。 しかしながら、国が給与や職場環境のガイドラインを策定することはできるし、補助金として予算をぶんどってくることだって不可能ではないはず。ここは政治家に胆力を見せてほしい。 もちろん、国会議員だけでなく、各県・各市区町村の政治家も同じ。どうしても、「政治家は教育の問題を本気で解決したいと思っていない」と感じてしまう。 小泉防衛大臣が、自衛隊関係者の待遇改善の法案を提出したり、自衛隊への敬意を回復する言動を発信されている。正直言って「うらやましいな」と感じている。 これまで文部科学大臣、県知事、市区町村長、教育長は教員の待遇改善をどれだけ本気で考えてきただろうか。教員への敬意の回復をどれだけ発信してきただろうか。 私は一人の私大教員に過ぎないが、長く教育業界に携わってきた人間として、私にも責任の一端がある。そろそろ教育関係者はブチ切れないといけないのかもしれない。
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「大学の教職課程で免許取得に必要な共通科目を減らし、多様な学部学科の学生が免許を取得しやすくする」とのこと。えーと、給与・待遇とか、部活動顧問とかはどうしても改善したくないのかな?
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この作品は初見の方であれば確実に予想を上回ってくる内容です。そして、出版されているすべての単行本を閲覧すれば、続きはいつ出るのかとやきもきしてしまうような作品です。公開はさせません。今すぐ読んでください。
次にくるマンガ大賞ノミネート! 「千年英雄」はなぜ毎日1巻ずつおまけコンテンツを入れていくのかの秘密です。 きょうはずっとこれをやってました…!! よかったら「千年英雄」に投票よろしくお願いします! ↓↓投票はこちらから↓↓ tsugimanga.jp/nominate/web #漫画が読めるハッシュタグ #次にくるマンガ大賞2025
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【インド、イラン、韓国より弱くなった日本の科学技術力をどうすべきか】 現在、日本の科学技術力は低迷傾向にあり、アメリカ・中国はもちろんのこと、指標によってはインド・イタリア・韓国・イランなどにも遅れをとってしまっています。 2024年、トップ10%論文数(質の高い論文数)を指標とすると、日本(13位)の上に、インド(4位)、イタリア(6位)、韓国(9位)、フランス(10位)、スペイン(11位)、イラン(12位)などの国々がいます。同年、トップ1%論文数(極めて質の高い論文数)でみても、日本(12位)の上に、イタリア(5位)、インド(6位)、韓国(10位)、スペイン(11位)などの国々がいます。 一方、論文数だけでみると日本は5位で高位に位置しています。論文数は多い一方、質の高い論文は少ない背景には、研究者が質の高い研究にじっくり取組むことができていない、という課題があるのではないか?と考えられます。一体なぜ、ここまで弱くなってしまったのでしょうか? 大学が裁量をもって使うことのできる運営費交付金の額を見てみると、法人化以降、実はこの20年間で大きく減少しています。法人化時の2004年は、1.2兆円だったものが2024年は1.0兆円まで落ちました。ご存知の通りこの20年間の人件費は4%増加しており、最新の人事院勧告(国家公務員の給与水準)にも追いつけていません。 その結果、研究活動の多様性確保や萌芽的研究の育成が困難になっています。具体的には下記のような影響が出ています。 ・運営費交付金が減少することで、多くの大学で外部資金への依存が高まる ・短期的な成果を求められる資金が増え、基礎研究や挑戦的なテーマへの取り組みがしづらい状況になってしまっている ・研究費を獲得しなければ研究が立ち行かない状況が、競争的資金獲得のための書類作成業務の更なる負担増を招いている(大学等教員の職務活動時間割合において、研究活動の占める割合はH14では46.5%であったのに対してH30で32.9%と単調減少) ゆえに、多くの研究資金が、公募テーマに沿う1-3年単位のKPIや短期成果に基づく配分となっており、基礎研究や挑戦的なテーマへの取り組みがしづらい課題があります。 ではどうすべきか? 私たち『チームみらい』としては少なくとも、運営費交付金を2004年の基準として12,415億円×104%(12911.6億円)へあげた上で、人事院勧告と運営費交付金をセットで連動させる制度をつくることが必要と考えます。こうすることで、国立大学の研究者の人件費の最低限のところは国が保証することが可能になります。 また、財務省は運営費交付金のかわりに科研費を増やしているという主張ではありますが、科研費では実質的に無期雇用の人員は雇えないので、強い組織を作ってゆくことは現実的ではないと考えています。 人口がどんどん減ってゆき、天然資源もない日本が勝つには科学技術立国しかありません。目の前の再分配だけではなく、長期の成長に対して積極的に投資してゆくことが必要ではないでしょうか? 必要な財源は3000億円弱であり、今回の一律2万円給付に必要な財源3兆円の10%程度で実行可能です。例えば、所得上位10%の人たちへの一律給付をするよりも、科学と技術の力で日本を強くする方が優先度が高いと私は考えます。
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Kindleにて『千年英雄』100万ダウンロード到達したそうです。 100万記念で3巻無料など出来ればと思いましたが、普通に常時全巻無料でした。 引き続き宜しくお願いします。 amazon.co.jp/dp/B0DYVL88VP
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