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年収600万円では米国に負ける、研究者100人招致狙うも採用1人　阪大

トランプ米政権の政策転換により活躍の場を失った米国の若手研究者を100人規模で受け入れる。2025年に大阪大学大学院医学系研究科はこんな施策を打ち出した。ただ実際に採用したのはわずか1人だった。採用の現場では何が起きているのか。「当初想定していた規模の研究者を採用できなかった。予想外の結果といえる」。大阪大医学系研究科長・医学部長を務める石井優教授は自ら推し進めた研究者招致策をこう評価する。