psyco_rock

なんで他力やねん。 成人男性向け書籍が一般書籍として平積みされる世の中になってほしいの？ ならそれは俺の考えや理想とは違うのでどの道頼みは聞けないよ。代わりの人探す活動を頑張ってください。 xitter.gq/mikkuuiso333/status/21…

レジスタは人間ドラマで売ろうとしているのに、そこの出来が最悪なんだよ おっさんと女子高生の恋を差し引いても、婚約者の不貞が（口約束でも有効&自宅で行為だから慰謝料取れそう）トラウマで目が死んでるのに、1話で一目惚れして（結婚しよ）はギャグで入れたつもりならセンスがない

さらにタチ悪いことに、レジスタの36歳いじけた冷笑系接待要求おじは実質ヒキニートの孤立したフリーランスで、自分より立場が上の人間を知らず社会組織との繋がりが無いところ。 カウンセラーのような接待役女子はいるけど、人格ある女性と一切接してこなかったため、こじらせ暴走への抑止がゼロ。

別に男性向け規制されてなくない？？？電書サイト見ればわかるけど、女性向けよりも圧倒的に男性向けの数の方が多いけど。

本当はこうゆう恋愛がしたい、こうゆう出会いがしたい、その欲望自体は、たとえ言葉に出さなくても、何の被害を生まなくても、糾弾されて当然なのではないか。 このようなマンガが売れている、読んでいる人がいるという現状を問題視するのは、それほど異常なことなのだろうか。

今まで見ないふりしてたけど、過激アンフェのバカさ加減に呆れてきた。 女性を叩きたいだけのミソジニストが、「今まで俺たちがされてきたから」と敵味方の区別も付けずに攻撃してるの頭悪すぎる。 よく今までツイフェミを嗤えてたね。 はっきり言って同じレベルだよ。

あの漫画、大前提として ･一般的にはあのおじさんの言動はキモいという評価を受けている(※ここまではあくまで感想であり、だから排除すべきという話ではない)(オタクが別にキモくないと思うのも自由) ･別にキモい漫画も存在していていい ･キモい漫画を楽しむのも全然悪いことではないし、特段引け目に思う必要もない があって、 それはそれとして ･現実として、客→店員への付きまとい行為は性別関係なく発生しているよ。これはフィクションじゃなくて現実の話だよ ･オタクって自覚ないかもしれないけど、意外と創作物から影響受けてるよ ･あの漫画はあくまでフィクションであって、あれを現実でやろうとしたら迷惑行為になりかねないのは覚えておこうね ･あれを現実でやってしまう人は自覚ないがちだから、自分はまともだから絶対そんなことしない大丈夫なんて思っていると危ないよ くらいで終わる話だと思ってたんだけどなぁ

自投稿で「いいね」の数より「反論投稿」の方が多いので、これがXに参加している日本の「若い世代の今の声」なのだろう。残念ながらこの国では高齢者に対しては「もっとむしり取れる」、「若者の足を引っ張るな」と考えている若者が圧倒的に多いということで残念な気持ちになる。これは「貧すれば鈍する」という状態なのだろう。特にヨーロッパで医療関係者はもちろん、「Uberの兄ちゃん」に聞いてもこういった「情けない意見はほとんど出てこない」のが興味深い。明らかに「今の日本人の道徳心は下がって」しまっている。 また在宅医療がメイン事業の私の投稿からか、少なからず「訪問診療に対する批判」も特に同じ仲間である「医師」からも頂いている。開業していたり、病院で働いている医師からの率直な意見なのでこちらも色々考えさせられる。確かに「医療費削減」のために日本がここ20年くらいは「病院から在宅医療への転換」を進めており、「開業医や病院勤務医から妬まれている」部分はあると自覚している。ただヨーロッパで彼らの指摘しているような高齢者に医療を絞っているかどうかについては、イングランド、フランス、オランダの限られた国の視察のみだが「特にナーシングホームでの医師の関わりについては日本と同等な対応」はしていた。GP(かかりつけ医)としてはなるべく診療頻度を絞ったほうが制度上経営効率は良くなるはずだが、「月に最低1-2回は診察しないと緊急搬送が増えてしまう」ことを理由に定期的な訪問診療と電話対応を密に行っていた。このあたりは実績をしっかりデータで保険者や政府から評価されるようだ。 確かに私の視察した範囲のヨーロッパにおいては「個人宅の訪問診療はほとんど行われていない」のもまた事実だ。これは日本のように移動時間まで加味した診療報酬制度になっていないためだが、一方で高齢者住宅についてはまとめて診ることができるため医師が定期的に訪問診療していることが一般的だった。しかし個人的には日本のこの「個人宅への訪問診療は他国にない素晴らしい取り組み」だと感じているし、「移動時間にオンライン診療を組み合わせる」ことにより今後診療効率も高めることは充分可能だと思う。何より病院から在宅医療への流れは、医師の関わりに程度の差はあるが「先進国共通の潮流」のため、もう少し他の分野の医師の皆様にも視野を広くもって欲しいと切に思う。定期的な訪問診療がなければ「高齢者救急搬送が益々増える」ことは自明であり、また「病院中心の高単価な医療に逆戻り」してしまうだけだろう。 とは言え、医療に関する政治判断は「国民の選挙」により選ばれた政治家が行うものだ。今後若者たちを含めた国民の選択が「高齢者に厳しいもの」となるようであれば、私たち「医療提供側も制度変更に柔軟に対応」していく他はない。ただ願わくば愛する日本においては、誇り高く高齢者はもちろん「弱者に優しい世の中」であり続けて欲しい。今月末には久しぶりにアメリカ本土にも行く予定なので、ヨーロッパや日本との比較もしてきたい。

間違いなく影響する

この漫画は連載中止とかではなく、毎回扉絵に「つきまといは現実では犯罪です」みたいなのを出したらいいんじゃないのと思う。主人公の行動がそうと言うわけではなく、これは漫画ですよ！！！！を強めにアピールするだけ。話題になった女性向け作品もそうしたらいい

BLを燃やすとか言ってる人居るけど、たぶんそんなに燃えないよ。 そこまで嫌いなものに情念燃やせる男ってそんなに居ないと思うんで。 男性向けを燃やす連中は、男性向けを悪と思ってるし、燃やして当然だと思ってるんで、狂気が違うのよ。 理性がある人と勝負になるのかどうか。

「内閣支持率：64.9％」のカラクリ たった「1024人の有効回答」を「まるで日本の声」みたいに伝えないでください。 やはり、ネット以外だけの偏向報道でしたね。 支持率が低ければ出さなかったんでしょう。 毎日、「手を変え品を変えガラガラポン」して当たりくじを出してるんでしょうか？ 　　　　　　👇　　　👇　　　👇

マンションへのEV充電器設置費用と、元ポストの「住民の所得を含めた経済的余力」について補足します。 「充電器も設置できないマンションの住人は所得が低い！」と読まれてる方が多く、またそう捉えられる文章だったので、謝りつつ補足です。 まず、 マンションの充電器の設置について 想定しているのは一般的な200Vの普通充電設備で、既存マンションへの後付けでも設備条件が良ければ大規模工事は不要、設置費用は1区画当たり数十万円程度の事例があります。 東京都は補助金を活用して実質負担が1区画約6.5万円となった導入事例もあります。 元ポスト主のマンションではいくらで出来るのかは分からないので（コスト以前の問題が強そうですが）あくまで一般論です。 マンションの電源容量や配線距離などによって費用は大きく変わりますので、大規模工事になるなら設置は難しいという結論になるのは当然だと思います。 また、 充電器設置できないマンションの住民＝所得が低い について、そんな意味ではありません。 私が懸念しているのは、この30年間に建てられたマンションは、デフレを前提に組まれた修繕計画や積立金が、今後のインフレに対応できるかという点です。 資材費・人件費の高騰による修繕費や管理費の値上げ、今後続く金利上昇による住宅ローン返済負担の増加などに、住民の多くが無理なく対応できる経済的余力があるか、ということです。 仮に負担増への対応が難しくなる世帯がそのマンションに多い場合、必要な値上げにも合意できなければ、充電器の設置どころか、建物の維持に不可欠な修繕さえ先送りされるリスクがあります。 充電器の有無そのものではなく、将来の負担増に耐えられる財務基盤と、必要な投資・修繕について合理的に判断し、値上げを含めて合意形成できる管理組合なのか？という点です。 これは長期的なマンションの資産価値を考えるうえで、重要な判断材料になるのは当然です。 充電器のマンションへの設置について、元ポストではEVを使っていない住民に負担させるのはおかしい、という次元の低い論調が多いですが、10万前後の共用施設を入れることで既存住民の生活の質が上がること、他の住民の車の選択肢が増えること、また住民の入れ替えの際に購入者側の対象が増えることなどの長期的なメリットを無視（または議論さえ拒否）する論調が強い組合のマンションは、少なくとも私は住み替えの対象からは外れるという見解です。 色々否定をされる方もいると思いますが、マンションをもし購入するなら？の個人的な見解です。

『自衛隊の災害派遣に関する実態調査（総務省行政評価局、令和4年）』 soumu.go.jp/main_content/000… によると、 ・自衛隊は、自治体が派遣要請をする前に、すでに自治体に入っている。 ・自衛隊は、自治体に対し、可能な支援メニューを「提案」している。 ・その上で、その提案に沿う形で自治体が自衛隊に派遣要請をしている。 ・撤収時期も、自衛隊の意向が反映されている。 ・過去に炊き出しを断られた事例がある。 ・自治体は、自衛隊が来ないと、三要件に該当するかの判断もすぐにできない などの実態が浮き彫りになっている。 「自治体の派遣要請に基づいて」という枕詞は法律上の話で、実態は、自衛隊ができることを自治体に伝え、自治体はその通りのことを自衛隊に要請しているのだ。決して、自治体から自衛隊への一方通行の要請ではない。 つまり「事実上」、自衛隊が、支援の内容を「相当程度」決められるのである。 だから、国会議員として、総理大臣や防衛大臣に対して、自衛隊の特定の支援を求めることは、当然のことだ。

生活保護と税金の関係について 生活保護は税金ではありません。 国の予算執行は政府短期証券（FB）というものを発行して執行されます。税はその後に徴税されて国債と相殺されている、という形になります。これが前提です。 つまり税は先に集めておいて、プールしておくものでは無い。と言う事です。 生活保護の内訳を見ますと国費負担が75%地方負担が残りの25%で運営されています。政府がその75%を支出する際にはFBの発行や日銀当座預金を通じた「支払い指図」によって自治体や受給者の口座に信用創造され受給金額分のデータが書き込まれるという流れになります。 つまり、生活保護と税金の関係を端的に表すとこうなります。 生活保護の国負担分（75%）は、政府の通貨発行権（国債や政府短期証券の発行）を背景とした国庫からの支出によって直接賄われています。 所得税や消費税などの税金は、生活保護費を支払うための「事前の元手」ではなく、政府支出によって世の中に増えすぎた通貨を回収し、インフレを抑制するための「事後的な調整弁」として機能しています。 こう言う説明に落ち着くことになります。 #税金について正しい理解を #生活保護は税金ではない

＞例えばペットボトル飲料の場合、1％になるのは"中身だけ"! ボトル・ラベル・キャップ・輸送費は10%のまま。 食品だけの1%ってこういうこと。 しかも2年後は8%に戻す大増税が待ってるって😱 みんな、これ知ってた？？